老後の資金不足について考えてみた

私もあと10年+αで年金を受け取る年齢に、老後に必要な資金は3000万円とか5000万円とかよく記事で見かけますが実際のところそんなに必要なの?

既に配当金で生活できるレベルまで資産が増えていれば気にする必要ないのです。 つまり生活できる配当金を年300万円とすればとざっくりと億の資産があれば問題ないのです。

私の場合はあと10年でそのレベルに達するのは事実上無理、年金の不足分を配当金で補うというのが最も妥当な選択肢となります。

年金額の平均と生活費

厚生労働省が発表している、モデル世帯における夫婦二人の年金額は1カ月当たり221,227円(平成29年度)だそうです。 

では生活費はどのくらいかかるのか、現役世代でどのくらい必要かイメージすることは普通できないでしょう。 私も含めて普通はあまり考えたことないでしょうから仕方ありません。

そこで現在の生活費が毎月25万円とした場合

1)老後は今の生活水準を維持する
2)22万以下まで生活費を圧縮する
3)ゆとりを持って生活したいのでプラスする。

高イメージすると生活費が見えてきます。 ゆとりを持って生活したいと考える人が希望する生活費はだいたい30~35万円と言われていますので、「3)ゆとりを持って生活したい」場合は年に生活費400万円 ここから計算すれば老後に必要となる金額はある程度見えてきます。

しかし、貯金を切り崩して年金の不足分を補う考えで計算すると、老後に必要な資金は3000万円とか5000万円となるのですが、我々個人投資家はなんとか配当金で年金の不足分を差額を埋められるよう大いに足掻きましょう。(*´∀`*)

配当金やその他の収入の目標

現役世代から生活水準を圧縮する事をイメージしても楽しくありませんから ここは月に35万円の生活費を目標にしてみると、つまり35万円マイナス22万円で差額12万円 月に12万円だから年では144万円を配当金で頂きたい。

3%の配当金で144万円を得るためには約5000万円が必要、実際には税金がひかれたりしますから7000万円くらいの金融資産が必要ですね。 でもそんなに資産持ってませんし、大きなリスクも取れません ・・・ 終わり。

では悲しいのでもう少し考えて見ます。

どのくらいの資産でいくら位の配当金がもらえるか改めて試算、税金を考え配当金が2%として見ると このような感じになります。

金融資産(配当金2%)

   0万円:配当 0万円 差額144万円(年)
1000万円:配当20万円 差額124万円(年)
2000万円:配当40万円 差額104万円(年)
3000万円:配当60万円 差額 84万円(年)

この差額を別の収入で埋められればゆとりがある生活ができる。 でもよくよく見ると 資産0でも年に144万円、月に12万円稼げば良いのです。 ちょっと働けばなんとかなるレベルじゃないですか!?

でも働けない、働きたくないという場合は生活の水準をやや下げるか、他の収入源を見つけるしかありません。でも年金支給まで期間がない人がリスクをとった投資をするのはまずいと思います。

うまく行かなかったときに資産を減らす可能性が大だからです。 ここはローリスクで行きましょう。 

ちょっと生活レベルを下げて考える

働きたくない、働いたら負けでござる・・・と考えるあなた、私もそうかもしれませんが ちょっとだけ生活のレベルを下げてみると違う世界が見えてくるもの、

今の生活水準を月25万円と考え 老後もこの水準を維持することを考えれば、年の生活費は300万円 年金の平均値が夫婦で22万円(年に264万円) 差額が36万円  先程と同じように配当金2%と計算。

1800万円の金融資産で年金の不足分がまかなえることになります。 実際には病気や高齢により施設に入らざるを得ないことも考え 現金多めでプラス1000万円 。

このように考えるとトータルで金融資産も入れて 最低2800万円の資産があればなんとかなりそうです。 しかも配当の元本は減りません。

貯金を切り崩すパターンで同様に計算してみると、生活費月に25万円(年300万円)、年金平均額が夫婦で22万円(年間264万円)ですから差額が 年36万円  65歳から100歳まで生きると仮定し、35年x36万円=1260万円

病気や高齢により施設に入らざるを得ないことも考え 現金多めでプラス1000万円 。 貯金を切り崩すパターンでも、2260万円以上あればなんとかなる計算です。

年金の不足分を
 配当金で補う場合 :資産2800万円必要
  ⇒ 金融資産の元本は減らない

 貯金を切り崩す対応:資産2260万円必要
  ⇒ 貯金は使った分だけ減る

あくまでも簡単なシミュレーションなのですが、貯金の切り崩しを前提に考えるべきではない、できるだけ金融資産を気づくことが大切だということが何となく見えてきますよね。

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