老後資金の準備/運用方針を再検討してみた

株式を始めてから約6年、投入したお金に対して評価額は150%程度になって来ました。最初は「セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド」で3年ほど運用し、2017年末から米国株式に移動しETFを中心に運用しています。

「セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド」は単純に積み立てるだけで投資の知識はほぼ不要という商品、投資初心者にとってほっぽらかし運用ができる素敵なファンドだったのですが、米国のパフォーマンスとETFの手数料の低さから 米国のETFに乗り換えました。

投資の目的は老後資金の確保、これに向けていまでも運用について色々と迷走中、今回は自分の頭の整理を兼ねて運用やポートフォリオについて思うことをまとめてみたいと思います。

大前提についておさらい

最近盛んに聞かれるFIRE(Financial Independence, Retire Early)、直訳すると経済的自立と早期退職。この考え方のひとつに4%ルールがあります。

簡単に言えば米国株式のリターンが長期で6〜7%なので、インフレ率2%を加味して4%づつ取り崩しても資産が減らないという考えです。

そして取り崩すパーセントと資産寿命を研究したのがトリニティスタディ、この研究結果から4%の定額の取り崩しが勧められています。

投資でお金を増やす方法については色々と議論がありますが、積み上げた資産を使う方法、つまり出口については人それぞれです。ただ共通しているのは...

やす吉も取り崩しに4%ルールの考えを導入しますが、大前提について整理しておきます。

・株式はS&P500、債券はLQD
・米国での研究
・税金がかかるので実際には約3%相当
・為替の影響を加味する必要あり
・米国中心の投資でいいのか?

株式はS&P500、債券はLQD

トリニティスタディのレポートでは株式はS&P500、債券は優良企業の社債が基本、なのでLQDでよいはずです。ただ今までVTIとAGGでポートフォリオを組んでいたのでこのまま継続、AGGとLQDを比較すると分配金がちょっと少なめになりそうです。

米国での研究

米国のように安定して成長し続ける国への分散投資が基本です。日本の株式は長期間低迷していましたし、今後成長するかどうかもわからないので原則は米国株式だと思います。

税金がかかるので実際には約3%相当

4%の取り崩しに対して国内で約20%課税されます。つまり4%取り崩しても手元に来るのは約3%ですから3%で必要な金額がカバーできるようにしなければなりません。

為替の影響を加味する必要あり

トリニティスタディの投資対象はドルで運用していますから日本で日本円を使う私達は配当金を円転しなければなりません。

つまり為替の影響は無視できないということになります。配当金は更は為替の影響で1~2割上下する可能性がある事を前提に資金計画を建てる必要があります。

以上を踏まえて配当金が低かったときは節約する、少し働くというのも選択肢です。

米国中心の投資でいいのか?

長期投資でよく話題になるのが米国への集中投資でいいのか、全世界へ分散しなくてもいいのか・・・ですね。現在投資で米国を外すことは考えられませんが前提が変わってきたら考えを改めなければなりません。いろいろな意見はあると思いますがやす吉が考える米国に投資をする理由は

・先進国で唯一人口が増加傾向であること
・新しいイノベーションがどんどんと生まれていること
・世界中の企業の時価総額を積み上げると6割が米国企業であること

この前提がなくなったらいろいろと考えなければなりません。また米国にこれだけの優位性があっても常に最高のパフォーマンスを上げ続けるわけではないのでこの辺は冷静に判断が必要ですね。

老後資金不足の対応について

少し前に老後資金の不足が2000万円というレポートが発表されて話題になっていました。一般的な公的年金と生活費の差を平均年齢まで積み上げると不足分が約2000万円になるというものです。

もちろん2000万円というのはあくまでも平均であって、必要額は人それぞれです。

ただ老後資金を年金だけで賄うのはもう無理だから、個人でなんとかして・・・という政府からのメッセージだったのは言うまでもありません。

やす吉の場合は必要な金額を3000万円に設定、現時点で老後資金の確保という意味ではとりあえず目標達成なのですが、次の目標は4000万円に設定します。

条件は・・・
・積立をやめる
・今もらっている配当金は使う(年金受給後は生活費になる予定)

積立をやめ、配当金を使う・・・というのは 結局お金は使ってなんぼですからね

そして金額的な目標4000万円は単純計算で4%取り崩しで160万円/年 ここから税金を引いても115万円残る計算、公的年金のモデルケースが220万円/年なので年金不足分をカバーできる規模の不労所得になると思われるからです。

またリスクを下げて現金や債券の割合を上げて行くことも大切だと思っています。

運用案を検討する

65歳の時点でどのようなPFで運用すべきかアイディアを考えてみました。

ポイントは
・配当金は増配がどのくらいになるのか
・インデックス運用部分はどのくらいの評価額になるか
でも結局の所、未来はわからないという前提ですから確実性を考えると取れる作戦はこうなります。

1)高配当ETFから配当をもらう
2)その上で足りない部分をインデックス運用部分で取り崩す
3)もし暴落が訪れたらPFの現金を利用して取り崩しを一時停止

そして今のポートフォリオはこんな感じです。

・高配当ETFが半分強(VYM,SPYD)
・インデックス運用部分が残り半分弱(楽天VTI,AGG,現金)
・株主優待狙いの日本株少々

株主優待狙いの日本株は無視して、高配当ETFは評価額を見ないで配当金を受け取るだけのキャッシュマシーン、何があっても鬼ホールドです。たまに買い増しするかもしれません。

なので残りのインデックス部分だけをとりだすと・・・

トリニティスタディでは、株式の割合を 100%、75%、50%、25%、0%の5つパターンで評価していましたが、この中で4%ルールの成功確率が高いのは株式の割合が50%か75%という結果になっています。いま株式が約75%ですから年金受給開始までのあいだにやや債券の割合を増やす必要がありそうです。

ちなみにVYMは過去10年で倍以上増配していました。

なので今後の増配に期待しつつインデックス部分は7年位かけて徐々に債券の割合を増やし4%ルールでの取り崩しに備えるというのが当面の運用になりそうです。

あとポートフォリオの現金は暴落時に使う、つまりETFを無駄に取り崩さないようにするための防衛用です。取り崩し総定額の3年分くらいを目安にしていきます。

今日のまとめ

やす吉の今後の運用を改めて考えてみました。

高配当ETFは評価額を見ないで完全放置し配当金をもらうだけ、インデックス部分はやや債券の割合を上げつつ配当金で足りない分を取り崩す。

今後の増配が過去10年並ならばインデックス部分の取り崩しを3%,2%と減らせるかもしれませんし、取り崩し額が4%を超える場合でも貯金を取り崩すよりははるかに資産寿命を伸ばせる確率が上がります。

金額的に目標金額に達成しなかったら生活コストをみなおす方法もありますし、作戦を変えて資産全体を取り崩していく方法でも対応できそうです。

大きな変動要素はやはり為替ですね1~2割は当たり前に変動しますから生活コストを下げて余裕を持った金額設定をするのも忘れないようにしたいです。

あと考えておくべきは組織に依存しないでお金を稼ぐ方法を模索していくこと、これが目下一番の問題です。自分が遊ぶお金くらいはいつでも稼げるようにしておくことは精神的にも安定しそうですし、株式暴落時の支えの一つになりそうですから・・・

これがうまくいくか、どうかはまた時間をおいて状況を報告したいと思います。

それでは、また!!


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