株式の買い時について、先のことは予想できないのでドルコスト平均法で定期的に買付をしていくのがいいと言われていますが、明らかな買い場というものも存在します。
有名なところでは200日移動平均線を割り込んだ時、この様なときは株安になっていますから買い増しのチャンスということができます。
このチャートは過去5年のS&P500に200日移動平均線を加えたものです。
2015～2016年にかけてのチャイナ・ショックや米中貿易戦争の影響を受け、2018年年末の下落は明らかな買い場といえますよね。
ところで利回りは過去12ヶ月に分配された配当金を現在の株価で割っていますから、株価が上がれば利回りは下がり、逆に割安になれば利回りが上がることになります。
これは過去5年のS&P500の利回りの推移ですが、移動平均線から見る買い場と利回りの増加が一致していることがわかります。
配当利回りは、今買ったらこのくらいの利回りが期待できるという数字です。今回はこの配当利回りから見る買い時について、どのくらいの利回りならば買いなのかを考えてみたいと思います。
配当利回りの推移を確認する
高配当米国株式ETFといえばVYM,HDV,SPYDが有名ですね、どれを選んでも間違いない選択だと思います。
では早速利回りの推移を確認してみましょう。
VYMの配当利回り
過去12年の配当利回りの推移です。数値が大きいほうが割安で買えたということになります。（SPYを参考に追記）
流石にリーマン・ショック後は６％を超える値を叩き出していますが、それだけ株価が割安だったということになりますね、それ以降の推移は３％から３．５％で推移ということになります。一定の値で過去１２年推移しているということは、それだけ安定して増配していることを意味します。
ここでチャートに赤線を引きました。この線に根拠はありませんが赤線以上で買えたならば比較的割安というラインです。アバウトですがこれを超えれば割安というイメージを持つことが出来るでしょう。
数字で言えば利回り３．１％以上としました。
VYM過去10年と移動平均線
利回り的に買いどきと思われるラインと200日移動平均線を割り込むラインはほぼイコールであることがわかります。
また利回りのグラフに引いた赤線と利回りの推移に大きな乖離はありません。ということは買い時はあるものの、何時買っても大きな差は出ないことが想定されますね。
HDVの配当利回り
HDVについても同様に利回りを調べました。過去7年のチャートに割安と思われるラインを引いています。
配当利回りは３～４％ちょいで推移していますから、買うタイミングによっては利回りが１％変わることになります。 なので買い増しをするのであればVYMよりもすこしタイミングを気にしたほうが良いということになるでしょう。
引いたラインは３．５％、これを超えれば割安ということができます。2015～2016年に４％超えを記録しています。なので３％後半であれば買いの目安になるかもしれません。
HDV過去7年のチャートと移動平均線
明らかに赤マル部は割安です。利回りのチャートとそれなりに関連が見えそうです。
SPYDの配当利回り
SPYDはまだ実績が浅いので3年分の利回りの推移になります。赤線は明らかに割安、通常時は青線のあたりで推移しています。
利回りは４．２～５．８％と幅広く推移しているのでHDV以上に買い増しのタイミングを気にしたほうが良いかもしれませんね。
数字で言えば４．４％を超えていれば割安、５％を超えれば買い増しの目安と言えると思います。
SPYD過去３年のチャートと移動平均線
まだ３年のＥＴＦですから評価はこれからですが、2018年は利回りが高く5％弱で推移し注目を集めています。
まとめ
高配当ＥＴＦの配当利回りを眺めてみましたが、利回りから買い時を考える場合はこのくらいが割安の目安かもしれないという数字をだすと以下のようになりました。
ＶＹＭ ：３．１％
ＨＤＶ ：３．５％
ＳＰＹＤ：４．４％ 以上
なので買い増しをするときには一つの目安として見ていきたいと思います。しかしリーマンショック後のVYMが６％を超えていることも考えると、あくまでも平常時は・・・という但し書きが付くということになります。
とは言うものの割安を判断する一つの目安にはなると思うのでよければ参考にしてみてください。
高配当株式ＥＴＦを選ぶときに増配傾向があるのか？という視点を忘れないようにしたいです。例えばVYMは過去10年連続増配していますが、SPYDは若いＥＴＦのため増配傾向が見て取れません。とは言うものの注目したいＥＴＦです。
売りは買いよりも難しいと言われますが、年金受給まであと9年のわたしはどう運用方針を買えていくか・・・なかなか難しいですね。
年金受給まで資産からまとまった配当が得られない場合・・・70歳まで繰り下げ受給という仕組みを活用して対応する方法もあります。
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