株価暴落時の対応について／長期投資家の場合

１０月に入ってから株価の下落しています。　１０月はじめの米国のペンス副大統領の演説から本格的な中国たたきが始まったものと考えられますが、そのタイミングから株価が不安定になっているように見受けれられます。

ＩＭＦは１０／９発表の世界経済見通しで世界経済の成長率を２０１８，２０１９年ともに３．９％から３．７％へと０．２ポイント下方修正しています。　これは　米国が中国へかけた制裁関税による対立で米中及びASEAN５カ国、メキシコの成長率が可能修正...

とは言いながらも米国の経済状態は良好であり、株価の急落と言ってもダウ平均を見る限り今年最安値を割っているわけではないので投資家心理が大きく影響して下落したものの、心配するようなものでも無いかな・・・と？！

ただ、株価は極めてデリケートでちょっとした環境変化や要人の発言などでコロコロと変わり、まさにバブルの上に乗っかっているようです。

みんなが長期運用をしていれば株価は経済状況によって変わるわけです。　しかしこれだけ大きく動くということは短期間に設けたいという人、毎月結果を出さなければならない人などが多いことが想像できます。

個人投資家は毎月結果を出す必要が無く、数年～十数年の単位で結果が出ればいいので、まずはコロコロと変化する株価には目もくれる必要はなく、むしろさがったら買い増しするチャンスですよね。

株価が急落したときの対応

長期運用の個人投資家は株価が急落したときの対応は基本買いましです。問題はＣＡＳＨポジションが少なく買い増しする原資がない場合、これはどうしようもありません。

このため前回の暴落から期間がすぎればすぎるほと暴落の危険性が高まると考えればその分ＣＡＳＨの保有率を上げておかなければならない訳です。

そして暴落する期間がどのくらいかは誰にも想像がつかず、２０１８年はじめの調整期は半年後にはもとに戻っていますが、リーマン・ショック時はじわじわと１年半かけて下げ続けました。

こうなるとＣＡＳＨポジションをどのくらい厚くしておくのか？も重要ですが、どのくらいの期間　時間分散をしながら買い増しを続けるのか？　も重要な要素になってきます。

買い増し時も時間分散を意識すべき

ＩＴバブルのときは３年間マイナス相場が続いたそうですが、リーマンショック時には約１年半となっています。　

ＣＡＳＨの保有率は底値に達したときにゼロとなるのが理想です。このためＩＴバブルのときは時間分散をしながら３年後に買い増し資金がなくなるのが理想、リーマン・ショック時には１年半後に買い増し用の資金がなくなっているのが理想です。

当然ですが、未来のチャートを正確にあてることはできないことを前提に考えれば、過去の大きな暴落時には１年半、３年間下げ続けたことを前提に時間分散を考えなければならないと言うことになります。

この部分は個人の経験や運に影響されるところですが、いずれにしてもＣＡＳＨポジションをちゃんと取っている方にとってはチャンスですよね。

個人的には景気が悪くない中で、なにか理由があって暴落するのは要注意だと思いますが、原因がはっきりしないのであれば一時的なものではないかなと思って一喜一憂しないようにしています。

とは複雑怪奇で何が起こるかわからない世界ですから、個人的なルールとして２００日移動平均線を５％下げたら買い増し、それ以外は積立継続、そして２００日移動平均線を５％下げたとしてもメインのＶＴＩ，ＶＹＭに１年かけて買いましていけるよう購入タイミングをばらすこと。　というルールを想定して暴落への心構えを考えています。

これが正しいかはわかりませんが、今のところは清閑しながら積立継続をしていきたいと思います。

株価が暴落すれば含み損が発生します。どの程度まで下がるのかを想定して心構えをしておく必要があります。