世界中の代表的な株価指数について取り上げます。 株価指数とは市場にあるたくさんの銘柄の値動きを数値化したもので、過去から継続的に取られていることから この動向をみることで現状を把握することができるもの、このため投資の評価基準として利用されます。
インデックス運用はこの指数そのものが取引の対象となるもので、アクティブ運用はこれらの指数より上のリターンを目指すものです。
時価総額加重型と株価平均型
株価指数の計算方法には大きく２種類の方法があります。
時価総額加重型
組み込まれている銘柄の時価総額の合計を基準時の時価総額合計で割って計算するものです。
ちょっとわかりにくいのですが、たとえば「TOPIX (東証株価指数)」TOPIXは、昭和43年1月4日における東証市場第一部全体の時価総額を基準として、現在の東証市場第一部全体の時価総額がどれくらい増減しているかを表したものです。
時価光学の大きな株式の影響をうけやすいのが特徴となります。
株価平均型
株価平均型は対象銘柄の時価総額合計を平均して算出するものです。
なお、多くの株価指数では時価総額加重型が採用されており、株価平均型はどちらかといえば少なく、有名なところでは「日経平均株価」や「ダウ平均」が株価平均型です。
代表的な株価指数
株式というと日経平均など日本の株価指数を見る場合が多いと思いますが、日本ももちろん世界とつながっており他国の影響を受けます。 このため影響の大きな米国など世界的に有名な株価指数について整理してみます。
NYダウ（米国）
ナスダック総合指数（米国）
S&P500（米国）
日経平均株価
TOPIX（東証株価指数）
上海総合指数（中国）
ハンセン指数（香港）
ムンバイ指数（インド）
株価平均型
NYダウ（米国）
ダウ平均株価は世界的に有名な株価指数、米国で一番古い指数であり、米国の代表的な３０銘柄から算出されています。 ただ、銘柄が３０と少ないのですが、米国を代表する企業が選ばれており、またその継続性から欠かせない指標です。
日経平均株価（日本）
日本で一番有名が株価指数でしょう。 東証一部に上場している会社から日本を代表している２５５銘柄が選ばれています。 Ｎｙダウ同様に銘柄が少なく、選定基準の透明性から、機関投資家や一部の個人投資家は日本の株価指数として日経平均ではなくＴＯＰＩＸを参考にする場合が多いといいます。
時価総額加重型
TOPIX「東証株価指数」（日本）
日経平均株価と並ぶ、日本の代表的株価指数です。
東証一部に上場している普通株すべての約１８００銘柄を対象としている株式指数、 対象としている銘柄が多いことから、日経平均よりも日本株の動きを適切に表すとして評価されています。
Ｓ＆Ｐ５００（米国）
Ｓ＆Ｐ５００は米国の大型株全体から５００銘柄を選定して計算されます。 この５００銘柄で米国の時価総額の約８０％をカバーする指標です。
米国の株式指標はＮｙダウ平均ではなくＳ＆Ｐ５００が一般的です
。
ナスダック総合指数（米国）
ナスダック総合指数は米国の電子株式市場（NASDAQ）に上場しているすべての銘柄を対象としている指標です。
Microsoft、Apple、Google、Fb、AmazonもNASDAQ上場しており、近年の株価上昇はかなりのものがあります。
ただＳ＆Ｐ５００などと比べれば株価が乱高下しやすい傾向がありますが、それを差し引いでも近年は素晴らしいパフォーマンスです。
上海総合指数（中国）
中国の株価指数といえば上海総合指数が有名、上海証券取引所に上場している全銘柄の平均です。
また中国は中国人専用の上海Ａ株と外国人用のＢ株がありますが、その両方で算出します。 ただ、中国当局が国有企業に対して株買い支えを供するなど実体経済を表しているとは言えないと言われています。
ハンセン指数（香港）
ハンセン指数とは香港市場全体の動きを表す株式指数です。 香港証券取引所の主要３３銘柄を対象に算出されています。
ムンバイ指数（インド）
ムンバイ指数はインド、ムンバイ証券取引所が算出する株価指数、成長著しいインドを代表する株式指標で、銘柄は３０となっています。
世界の代表的な株価指数を見てみましたが、やはり Ｎｙダウ平均やＳ＆Ｐ５００、ナスダック指数は順調に右肩上がりで推移しており、米国の株式が非常に強いことがわかります。
各国は経済的に関係がありますので、様々な国の指標を比較するのは良いことではないかと思っています。 ただやはり経済の中心として米国がありますからまずは米国、そしてわたしたちの住む日本の指数くらいは押さえておきたいですね。
日経平均やTOPIXをみるとバブル崩壊以降、ずっと値を下げ続け２０１３年ごろから値を上げ始めています。 ただ、このまま上げ続けるのかと言えば日本は厳しいだろうなと思っています。 人口減少、少子高齢化と将来への投資がなかなかできない台所事情があるからです。
日本は社会保障の負担が大きすぎて将来に向けての教育などに回すお金がないのが実情です。
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