高配当ＰＦＦを売る／日本税制のデメリット

２０１８年はじめから米国では調整局面に入り、その後一進一退を繰り返しています。その後半年経ちましたが相変わらずです。　しかしＶＴＩやＱＱＱなどパフォーマンスの良いＥＴＦは既に上げ始めていますし、このタイミングで持っているＥＴＦを整理します。

具体的にはPFFを売却、QQQの購入とVTIの追加購入です。

高配当で知られるＰＦＦ、配当は５％を超えます。　これだけの配当を出してくれるＥＴＦなんだから持っておけばいいじゃないか？　と思われますが長期運用の中で配当含めたトータルリターンはＶＴＩに大きくビハインドしています。

ＰＦＦ・ＶＴＩ・ＱＱＱトータルリターン（過去１０年）

過去１０年のトータルリターンを見るとＰＦＦ：プラス９７．７％　ＶＴＩ：プラス１７９．６％　ＱＱＱ：プラス３２９．２％となっています。

もちろんキャピタルは変動が大きくこの先も同じ様な傾向が続くとは言えませんが、長期運用の中で少しでもリターンを増やそうとするならばＰＦＦは必ずしもいい選択ではなさそうだと判断しました。

高配当のＰＦＦはリターンが読めるというメリットが有るものの、すべての配当を再投資することからトータルリターンで考えてＶＴＩなど王道のＥＴＦが良いと考えたのです。

日本の税制では配当や売却益のどちらにも２０．３１５％の税金がかかります。　これに対して米国では配当には１０％の税金がかかりますが、売却益には税金がかかりません。

つまり、アメリカの投資家は長期運用していたＥＴＦを乗り換えたいと思ったら簡単に乗り換えができます。

それに対して日本の投資家は乗り換えるときにキャピタルが積み上がっていると　一度売却するわけですから　それに対して２０．３１５％の税金がかかり投資効果が大幅に下がってしまいます。

つまり日本の税制は米国に比べて簡単にＥＴＦの乗換をしにくい状況にあります。

以上より、投資を初めて数年後に乗り換えを検討するかもしれないETFははじめから選ばないほうがいいのです。もちろん結果的に乗り換えが必要にならばしかたありませんが…できるだけ王道のＥＴＦが良いとの結論です。

ＰＦＦは年に５％を超える配当を出してくれます。　もしＰＦＦを１億円持っていれば配当だけで５００万円にになります。　これで十分じゃんとなるわけですけど・・・しかし資金的にそんなにないので配当を再投資したトータルリターンで考えたいわけです。

で、売却したその資金はどうするのか・・・　本来はＶＴＩとかＶＹＭとか王道ＥＴＦということになりますが、グロースＥＴＦのＱＱＱがあまりにも調子がいいのでサテライト的にＱＱＱを買うことにしました。

テクノロジー系の企業を多く含んだＱＱＱですが、絶好調です。　そのうちバリュー株にやられるんじゃないかとの心配もありますが、既にどの様な企業においても生産性、間接生産性を上げるためにはＩＴやテクノロジー系の技術は必要不可欠になっています。

つまり、どの様なセクタの企業であっても　既にＩＴやテクノロジー系の技術は必要不可欠、つまりＱＱＱが近い将来失速する予想が私の中で成り立たちません。　なので既に高いグロースＥＴＦのＱＱＱですが　サテライト的に購入しようと思ったわけです。

この判断がどうなるのかは数年後を見なければわかりませんが、良い結果を残してくれるものと信じて・・・(；´∀｀)

無論、ＥＴＦの売却益に税金がかからない米国国民だったら判断は異なっていたかもしれません。　しかし、これは日本税制においては、かつ長期運用において　将来的に売却するかもしれないと考えているＥＴＦは買わないことが吉、これは日本の個人投資家のデメリットと言えるかもしれませんね。

ＱＱＱは高パフォーマンスＥＴＦとして有名です。　今をときめくテクノロジー系がぎっしりと詰まったＥＴＦ、いろいろと検討した結果しばらく失速しそうもありません。

必ずしも配当狙いだからといって高配当ＥＴＦを選ぶ必要ないのかもしれないと思いました。

高配当ＥＴＦのＰＦＦ、もちろん悪いＥＴＦではありません。　資金が潤沢だったら買っていたでしょうね。

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